本文へスキップ
MameTechNews
キャリア

米コンピュータ職の調査、出社増の条件は給与が67%で首位

## POINTS

  • 対象は米コンピュータ職1,068人で、エンジニア市場そのものの統計ではない。誤差は全体で±3ポイントだ。
  • 出社を増やす動機は協働より給与が上で、完全出社の45%は一部リモートのために減給を受け入れると答えた。
  • AIの時間短縮は、同僚の出力を直す週1時間以上とセットで見ないと、チーム全体の余力を過大に見積もる。

時間計測を手がけるHubstaffが、2026年10月にPollfish経由で実施した調査を公開した。対象は米国の18〜64歳で、仕事の中心がコンピュータの常勤1,068人である。ソフトウエアエンジニアだけではない。結果は重み付けなしで、全体の誤差は95%信頼水準で±3ポイント、部分集団ではそれより大きい。

リモートとハイブリッド616人のうち、59%が過去12カ月に出社を増やすよう求められ、その層全体の44%が実際に出社を増やした。出社を増やす条件の上位は、給与増が67%、出社日を選べることが48%、出社の手当が38%で、対面の協働は28%、事務所の設備は29%だった。完全出社の452人では、45%が少なくとも一部のリモートと引き換えに減給を受け入れると答え、その多くは減額を10%以下にしたいと考えている。

AIを仕事に使う人は839人、全体の79%だ。削減時間を答えた利用者のうち76%が週1時間以上、32%が4時間以上を節約している。一方で46%はAIを使い始めてから期待される仕事量が増えたと答え、減ったは5%だった。53%は月1回以上、大幅な修正が要る同僚の生成物を受け取り、45%は他人の生成物の確認と修正に週1時間以上を使っている。節約した時間で仕事を増やしたのは26%にとどまる。チームの余力を見積もるときは、生成した本人の短縮だけでなく、受け取り側の修正時間を同じ週の中で数える必要がある。