調査で上級SEを確保できない企業が42％ 需要増は初の9割
＠ITが9月11日に伝えたITR調査では、従業員300人以上の企業829件のうち、上級システムエンジニアを確保できていない企業が42％、上級コンサルタントは40％だった。需要増を感じる企業は初めて90％に達し、DX、生成AI、セキュリティが要因の上位だ。人数不足ではなく、高度人材の争奪が続いている。
＠IT
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キャリア
エンジニアのキャリア・働き方・組織の最新ニュースを、判断に使える要点付きでお届けします。
調査でAI毎日利用者の96.9%が「最終責任は人」と回答
スーパーソフトウエアがITエンジニア1,265人を調査し、9月11日に結果を公表した。業務で生成AIを使う人は75.9%、ほぼ毎日使う人の96.9%が「最終責任は人にある仕事がある」と答えた。時短は広がる一方、確認・品質判断・説明が残るため、レビュー体制と責任分界を評価設計より先に決める必要がある。
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調査でエンジニアの転職意向は平均以下、リスキリング重視は3割
ランスタッドが9月2日に公開した国内調査で、エンジニアの今後6か月の転職意向は12.4%と日本平均を下回った。一方、雇用安定にリスキリングを挙げる割合は30.3%で平均を約10ポイント上回り、報酬を市場価値の指標と見る傾向も強い。社内に留まりながらスキルで自衛する動きが、採用・定着設計の前提になる。
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「DBが遅い」と言われたら何から？面接設問が現場エンジニアで議論に
PMの「DBが遅い」指摘への面接回答として、すぐチューニングか事実確認かが議論に。測って切り分けるプロセスと、曖昧表現を問い返すコミュニケーションが焦点になっている。
X
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調査でエージェント経由入社の63%が1年以内に離職
キッカケクリエイションがITエンジニア405人に行った調査で、エージェント経由の入社経験者の63.0%が1年以内の離職を経験していた。担当の60.5%は元エンジニアで、活動中の支援は厚い一方、入社後定着とのギャップが数字で出た。再利用意向は約8割あり、転職成立後の見極めが本人側の実務上の課題になる。
PR TIMES
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調査で約7割の企業が外部人材比率を拡大、不足感は解消せず
＠ITはBREXA SOLVIAの調査を詳報し、今後3年で外部人材の比率を増やす企業が約7割、採用不足を感じる担当は6割超だったと伝えた。理由の首位は人員の柔軟調整で、AI代替を見据えた最適化が37.9%で続く。正社員採用を強化しても人数が埋まらず、案件単位の外部調達が常態化する見通しを示している。
＠IT
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AIはIT保守運用をどこまで担えるか、現場エンジニアの議論が再燃
「AIが保守運用を代替する」という見方に対し、BCP・障害・セキュリティ対応では人間の判断が不可欠だとする反論がXで広がった。一方で障害対応時間の短縮など、日常運用の部分自動化は進んでいる、という実務例も共有されている。
X
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調査でAI効率化を63.7%が実感、単価上昇は4.7%にとどまる
＠ITは9月7日、Hajimariがフリーランス255人に行った調査を詳報した。AI利用者の63.7%が作業速度や処理量の増加を感じる一方、直近1年で月額単価が上がった人は4.7%にとどまった。使う側は54.0万円、作る側は78.0万円（参考値）であり、速さではなく担う役割が単価を分けていると示している。
＠IT
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フリーランス平均単価78.9万円 コンサルが7カ月連続で上昇
エン株式会社は9月3日、フリーランススタートの2026年8月度集計を発表した。案件の月額平均単価は78.9万円、コンサルタントは109.3万円で7カ月連続上昇した。Pythonも単価上昇で3位に入り、上流工程とAI関連需要への偏りがフリーランス市場でいっそう鮮明になっている。案件選定の指標にもなる。
PR TIMES
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ハイヤールー、社内AI協働力を測るSkill Assessment β公開
ハイヤールーは8月31日、在籍エンジニアのAI活用の質を測るSkill Assessmentのβ版を公開した。SEIの5領域・460観点で実務ログを評価し、平均では共同推論が48.6%と最弱だった。使用量ではなく指示と判断の質を組織指標にする動きが具体化し、正式版は2026年10月予定とされている。
PR TIMES
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調査でエンジニアの約半数がAIへの過度な速度期待を経験
キッカケクリエイションの調査で、ITエンジニア321名のうち約半数が非エンジニアから「AIがあるならもっと早くできるだろう」との趣旨の発言を受けたと回答した。AI普及後にストレスが増えたとする人は36.1%で、そのうち53.4%が速度プレッシャーを主因に挙げた。効率化の期待値ズレが定着・離職の論点になる。
PR TIMES
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調査でエンジニアの71.3%がビジネス理解を重視、約4割が現職に構造ギャップ
LAPRASの生成AI意識調査（2026年6月、有効回答279名）で、重要スキル1位はビジネス理解・PM能力71.3%、次いでAI成果物の検証・レビュー力69.5%だった。理想キャリアとの構造的・深刻なギャップを感じる層は約37.9%。有料AIツールの会社負担利用を87.5%が求め、採用と定着の条件が変わりつつある。
LAPRAS HR TECH LAB
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調査でAI／DX案件が1年で約3.1倍、フリーランスでも上流と一部出社が拡大
レバテックのITフリーランス市場動向を＠ITが報じ、AI／DX関連案件がこの1年で約3.1倍に急増し、案件希望者は前年同月比136％になった一方、フルリモート案件比率は約30％まで低下したと伝えた。定型実装よりAIを現場活用できるPM／コンサル需要が伸び、働き方とスキルの両面で市場の重心が上流へ移っている。
＠IT
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調査で転職時にAI活用を重視するエンジニアが91.4% 発信が応募意欲に影響
LAPRASの登録エンジニア向け調査で、転職先を選ぶ際に社内やプロダクトでのAI活用を重視すると答えた割合が91.4%に達した。企業のAI駆動開発への取り組み発信により興味や応募意欲が高まるとした回答は82.1%だった。候補者は導入ツール名より、技術戦略や組織づくりの具体説明を好感する傾向が示された。
LAPRAS HR TECH LAB
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調査でハイスキルエンジニアの77.8%が入社条件を3つ以上保有
転職ドラフト調査で、ハイスキルITエンジニアの77.8%が待遇以外も含め入社条件を3つ以上持つと判明した。面接で志向のすり合わせがないケースが過半数に上り、選考辞退やミスマッチのリスクが高いことが示され、見極め一辺倒の面接設計の見直しが急務になる。候補者側の見極め基準も同時に厳しくなっている。採用現場では見極めとアトラクトの両立が課題になる。
PR TIMES
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調査でスカウト承諾率が事前認知で約1.5倍 年収帯で訴求が分岐
転職ドラフトの約1万件分析で、スカウト前に企業やエンジニア組織を知っている層の指名承諾率が未知層比で約1.5倍高いと分かった。年収800万円を境に刺さる訴求が開発環境からミッション理解へ切り替わり、テックブログなど技術広報への投資対効果も数字で説明しやすくなる。採用担当と現場エンジニアの連携材料にもなる。
＠IT
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ハイヤールーがAI協働力指標を無償公開 共同推論が最低点
ハイヤールーは8月25日、300社超・116万件の評価データに基づく「AI協働力」指標の設計を無償公開した。成果物ではなく指示と検証のプロセスを5領域13観点で測り、平均最低は共同推論48.6%だった。料金体系の変化で利用量KPIが崩れつつある中、採用や評価を質へ移す材料となり、EMや面接設計の参照にもなる。
PR TIMES
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調査で選考辞退エンジニアの71.2%が本音を伏せる 面接違和感は73.3%
キッカケクリエイションが、二次面接以降で選考辞退したITエンジニア221人を調査した。辞退の決め手を企業へ正直に伝えない人が71.2%、面接官への違和感経験は73.3%に上る。待遇に加え、AI/DXでの役割齟齬や求人票とのズレが辞退理由になっており、採用側では面接設計の見直しが今後の焦点になっている。
キッカケエージェント
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サイバーエージェント、AI手当1年でCopilot補完が約75%減
サイバーエージェントが開発AIエージェント導入支援から1年の成果を発表した。約1200人のエンジニアに月200ドルの利用費を補助し、Claude CodeやCodexの利用が急増。一方GitHub Copilotのコード補完回数は約75%減り、補完からエージェント依頼＋人レビューへ開発様式が移った。レビュー負荷とコスト管理が次の経営課題になる。
株式会社サイバーエージェント
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未経験転職エンジニア、フルリモートは15.6%で少数派
BREXA Technologyが未経験からITエンジニアへ転じた20〜30代122人を調査し、勤務形態はハイブリッド50.0%、出社のみ34.4%、フルリモート15.6%だった。週1日出社以上が8割超で、「完全在宅が普通」というイメージとのギャップが示された。採用や転職では働き方の条件を数字で確認したい。
＠IT
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Deloitte調査、企業のエージェント本格運用はまだ15%
Deloitteがテクノロジーリーダー500人超を調べたところ、マルチエージェントを本格運用できている組織は15%にとどまった。既存プロセスへAIを載せるだけでは効果が限られ、業務の半分をエージェント中心に再設計するまで3〜4年かかるとの見方だ。組織側の準備不足がボトルネックであり、導入KPIの見直しが求められている。
ITmedia エンタープライズ
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DebianがLLM支援コントリビューション方針を総会決議で投票中
Debianは生成AI支援による直接コントリビューションの扱いを決めるGeneral Resolutionの投票を進行中で、締切は2026年8月28日23:59 UTCだ。全面禁止から条件付き容認まで8案があり、結果はUbuntuなど下流ディストリの開発文化や貢献ルールにも広く波及し得る内容である。
Debian
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エンジニアの約6割が「AI格差」を実感、影響は上流アサインまで
レバテックがITエンジニア572人に行った調査を＠ITが報じ、59.3%が職場でAI活用スキルによる格差を実感したと分かった。表れ方は業務範囲（上流・意思決定）が51.3%で最多、65.0%が年収格差の拡大を予想する。AIは効率化だけでなく処遇と役割分担を左右する重要な変数になっているといえるのだ。
＠IT
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開発会社調査、実務AIはClaudeとGeminiがChatGPTを上回る
発注ナビの263社調査を＠ITが伝え、最も使うAIはClaudeが48.2%、Geminiが47.5%でChatGPTの24.8%を上回った。最大の経営課題は採用ではなく営業リソース不足が46.0%で首位だった。現場のツール選定だけでなく、開発会社側の収益構造も示す重要な調査結果であるといえるのだ。
＠IT
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調査でエンジニアの91.8%が生成AIをほぼ毎日利用
LAPRASの調査で、登録エンジニアの91.8%が生成AIをほぼ毎日利用し、利用ツール首位はClaude（72.4%）になった。用途も設計やプロジェクト管理へ広がり、AIは開発の前提インフラへ移行したと分析している。組織のツール整備と現場利用率のギャップを確認し、採用基準の見直し材料にする必要がある。
LAPRAS HR TECH LAB
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NECがAI自律型組織を新設、部門長から社員役までAIが担当
NECは8月1日付で「コーポレートAI・Workforce部門」を新設した。AIが業務遂行し、人は評価・意思決定とガバナンスに集中する。大手企業のAI前提オペレーション実験として働き方と統制設計の変化を示し、エンジニア組織の設計にも具体的な示唆がある。人が拒否できるガバナンス境界の設計がまず鍵になる。
Impress Watch
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調査で約7割が外部人材比率を増やす方針、AI代替も理由に
BREXA SOLVIAの調査で、今後3年で外部人材（派遣・SES・業務委託）の比率を増やす企業が約7割に達した。理由は柔軟な人員調整が46.6%、AI代替を見据えた人員構成の最適化が37.9%。正社員だけの固定体制から離れ、正社員・外部・AIを組み合わせて変化に即応する組織設計へ移る兆しが強い状況だ。
PR TIMES（BREXA SOLVIA）
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調査で採用基準見直し84%、重視は上流設計、言語習熟は低下
キッカケエージェントの調査で、生成AIを踏まえITエンジニア採用基準を「見直し済み・検討中」と答えた企業が84.4%に達した。重視が増したのは上流の要件定義・設計（51.2%）、低下したのは特定言語・フレームワーク習熟（50.2%）。実装の速さより課題定義力と設計判断が評価軸になりつつあり、選考設計の見直しが急務だ。
キッカケエージェント
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新人のAI常態化でOJT負担増 指導者の約8割が実感、理解不足が焦点に
＠ITが2026年8月2日、複数調査を横断し新人の生成AI利用がOJTとレビュー負担を押し上げている実態を整理した。指導経験者1004人の調査では約8割が負担増を実感し、生成コードの仕組みを本人が理解していないとの指摘が61.4％に達した。育成と評価の軸も、出力速度より説明責任へ移りつつあることだ。
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レバテック調査、FDEに関心68.3％ 現場理解つき実装人材の需要増を予測
レバテックがForward Deployed Engineer（FDE）意識調査を公表し、ITエンジニアの68.3％が興味、72.0％が需要増を予測したと＠ITが2026年8月5日に報じた。AI適用には個別業務理解が必要との回答が最多となり、実装スキルだけでなく現場伴走型のキャリア設計が改めて問われる内容だ。
＠IT
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